ドローン業界ニュース

ドローンの活用方法といえば、まず何が頭に浮かぶだろうか？　「教育」を真っ先に挙げる人はいないだろうが、それが変わりつつある。

スティーブ・ウォズニアックによるK-12（幼稚園から高校まで）教育プログラム「ウォズED」は最近、カナダのドローンメーカー、ドラガンフライと戦略的パートナーシップを結び、ドローンを教育現場の教材として導入する計画を発表した。ドラガンフライは、受賞歴もある大手ドローンソリューション企業だ。

あらゆる職業分野にテクノロジーがあふれる今の時代、幼少期からテクノロジースキルを身に付けておくことは、算数や科学、歴史を学ぶのと同じくらい重要になっている。ウォズニアックは「ドラガンフライのような業界のリーダーをパートナーとすることで、子どもたちは実体験と専門知識の伴う最高の学びの機会を得られる」としている。

ドローン教育は学年に合わせて内容が調整され、早ければ幼稚園から始まる。カリキュラムは、誰でも効率的に教えられるように組まれており、教師のテクノロジー習熟度にかかわらず、生徒は皆同じレベルの学習体験ができる。

プログラムは4段階に分けられ、初めは低学年を対象に、簡易的なドローンを見学したり、それに触れてみたりするところから始まる。中学・高校レベルではより高度になり、自分でドローンを組み立ててプログラミングし、操縦する。12学年（高校の最終学年）では、ドローンの操縦免許（Part 107 Drone Pilot License）を取得できるレベルにまで達し、卒業後すぐにキャリアに役立てられる。

ドローン教育の大きな利点のひとつは、子どもたちに将来へ向けた付加価値を提供できることだ。誰もがドローンオペレーターになるわけではないが、キャリアを通じて役立つスキルを学べるのだ。ドローン教育プログラムは技術的スキルを身に付けるだけでなく、クリティカルシンキングや問題解決の能力を養える。これは将来どのキャリアを選択しても役に立つものだ。

また、今の子どもの多くは、将来的に仕事でドローンと関わる可能性が高い。既にドローン関係の職種に対する需要は高く、今後はさらに高まっていくだろう。

今後5年間でドローンの商業利用が急激に増え、災害対応支援や、施設の検査・監視といった用途への応用が広がるとみている。国際無人機協会（AUVSI）は、2025年までに無人飛行機に関わる新たな雇用が10万人分以上創出されると予想している。

これは、子どもたちへより本格的なテクノロジー教育を提供する必要性を浮き彫りにしている。子どもが早い段階からテクノロジーに触れられれば、将来の成功の地ならしとなる。今後はテクノロジー関連スキルの需要が高まり続けるとみられ、学校で訓練を受けていれば社会人の仲間入りをする準備ができ、高校卒業後すぐに就職先を見つけやすくなる。

コメント

海外では英国では2013年、国の教育基準で5～16歳の義務教育機関にプログラミング教育を必修化が決定、フィンランドは「インターネットに接続する権利」を国が保証しており、2016年から小学校でプログラミング教育が必修化されるなど、日本よりひと足早くプログラミング教育に乗り出した国がたくさんあります。
また、日本でも2020年度から全国の小学校でプログラミング教育が必修化されました。

プログラミング教育の目的のひとつは、「プログラミング的思考」を育むことにあります。

「プログラミング的思考」とは、文部科学省の手引きよると「自分が意図する一連の活動を実現するために、どのような動きの組合せが必要であり、一つ一つの動きに対応した記号を、どのように組み合わせたらいいのか、記号の組合せをどのように改善していけば、より意図した活動に近づくのか、といったことを論理的に考えていく力」とあります。

初心者向けのビジュアルプログラミングのひとつである「Scratch」（スクラッチ）は、ドラッグ＆ドロップなどの簡単なマウス操作でカラフルなブロックを組み合わせていくだけのプログラミング言語で特別な知識がなくても、直感的に楽しくプログラミングを学ぶことができます。

「Scratch」を使ってトイドローンをプログラミングすれば、簡単に自動飛行させることができドローンが自由自在に飛び回わる楽しさを体験しながら、「プログラミング的思考」を身につけることができます。

更には、ドローンが社会の中でどのように活用されているかに関心を持ち、将来どのように発展していく可能性があるのか創造性を養うこともできるのではないでしょうか。